商学部基礎経済学(片岡孝夫教授) レポート#1

 

平成17年6月10

河野 愛一朗(1F040402-8

 

 

問題1 CPIの計算

 

題意より、状況は以下のようになる。

 

 

基準バスケット

1995年

1998年

4kg

500円/kg

600円/kg

灯油

1000円/

1000円/

1足

2000円/足

3000円/足

 

上図より、

1995年の基準バスケットの購入費用は、

1998年の基準バスケットの購入費用は、

よって、1998年の消費者物価指数(CPI)は、となる。

 

問題2 経済解析

 

<題意における仮定>

 ・・・ @

 ・・・ A

 ・・・ B

 

@・Aより、  に  を代入して、

       これを変形して、を表すと、

       となる ・・・ C

 

Cに、Bの数値を代入すると、

よって、  である ・・・ D

 

さらに、AにB・Dを代入すると、

      ∴  ・・・ E

 

(1)           貯蓄関数

 

可処分所得は、  で表せるので、

貯蓄関数;  が成立する ・・・ F

この関数をとの関係で表すと、AをFに代入して、

 整理して、  となる

 

(2)           均衡GDP

 

Dは、@かつAから導かれてものだから、

Dの  が均衡GDPである ・・・ G

 

(3)           可処分所得・消費・貯蓄

 

可処分所得;   

消費;  より導かれたEより、  

貯蓄; B・EをFに代入して、  

 

(4)           投資とGDPの変化

 

  Cより、 投資20増加し120となるから、

  これとBを代入して、  

   が均衡GDPとなる (上昇する)

 

(5)           乗数について

 

Cより、が成立するから、

政府支出乗数;  ∴  政府支出乗数は 2.5

 ・・・ H

租税乗数; ∴ 

租税乗数は 1.5 ・・・ I

 

均衡予算乗数; より 

           ∴ より

          均衡予算乗数が 1 であることがわかる ・・・ J

 

 

(6)           完全雇用GDP

 

Gより、均衡GDPが対して 完全雇用GDPは

よって、完全雇用GDPが均衡GDPよりも  大きい

ゆえに均衡GDPを  増やせば完全雇用が達成される ・・・ K

 

Kにおいて、政府支出の増加で対応する場合、

Hから  から  つまり  

∴  政府支出を増やせばよい

 

Kにおいて、租税の減少で対応する場合、

Iから  から  つまり  

∴  減税は  

 

(7)           均衡予算下での完全雇用

 

(6)と同様、Kより均衡GDPを  増やせば完全雇用が達成され、

Jより、  から  

∴  政府支出や租税を  増やせばよい

 

問題3 経済解析

 

<題意における仮定>

 ・・・ @

 ・・・ A

 ・・・ B

 ・・・ C

 

A・Bを@に代入して、これを変形して、

を表すと、となる ・・・ D

 

(1)           均衡GDPと経常収支

 

Dは、@かつAかつBを満たすから、Dの  は均衡GDPを表す

では、DにCの値を代入して、

∴ 均衡GDP;  ・・・ E

輸入; ・・・ F

また、 より 経常収支は  である ・・・ G

 

(2)           外国貿易乗数

 

  外国貿易乗数; これにCを代入すると、

  ∴ 外国貿易乗数は  である

 

(3)           値の変化

 

の場合、

 Dより  Cからより 

∴ 均衡GDPは 

輸入;

また、Cから経常収支;

 

の場合、

Dより 上と同様に、均衡GDPは 

輸入;

また、Cから経常収支;

 

(4)           完全雇用GDP

 

Eでは、より 完全雇用GDP  との差は

政府支出を考える場合、

 Cを代入して、 ∴ 政府支出は  増やせばよい

減税を考える場合、

  よって  の減税をすればよい